巣鴨駅の近くで買った人の、今のローン残高と完済できる売値
巣鴨駅(豊島区)の近くのマンションを、2021年に5,000万円の変動金利のローンで買った場合、2026年11月の返済後の残高は約4,275万円、毎月の返済は13.6万円です。仲介手数料と印紙代を引いてもローンを返しきれる売値は、4,430万円からです。
2026年11月17日更新。金利が動くたびに計算し直します。
買った年ごとの、今の残高と完済できる売値
| 買った年 | 今のローン残高 | 完済できる売値 | 今の毎月の返済 | 金利がさらに0.25%上がると |
|---|---|---|---|---|
| 2026年 | 4,929万円 | 5,108万円 | 13.9万円 | 15.9万円(2031年5月から) |
| 2025年 | 4,801万円 | 4,973万円 | 13.2万円 | 15.7万円(2030年5月から) |
| 2024年 | 4,690万円 | 4,859万円 | 12.8万円 | 15.9万円(2029年5月から) |
| 2023年 | 4,554万円 | 4,718万円 | 12.8万円 | 15.9万円(2028年5月から) |
| 2022年 | 4,418万円 | 4,577万円 | 12.8万円 | 16.0万円(2032年5月から) |
| 2021年 | 4,275万円 | 4,430万円 | 13.6万円 | 16.0万円(2031年5月から) |
| 2020年 | 4,138万円 | 4,288万円 | 13.1万円 | 15.9万円(2030年5月から) |
| 2019年 | 4,006万円 | 4,151万円 | 12.8万円 | 15.7万円(2029年5月から) |
| 2018年 | 3,867万円 | 4,008万円 | 12.8万円 | 15.5万円(2028年5月から) |
| 2017年 | 3,728万円 | 3,864万円 | 12.8万円 | 15.5万円(2032年5月から) |
各年の4月に5,000万円を借入、35年返済、元利均等、5年ルールがある契約として計算しています。当初の金利は買った年ごとの目安(0.9%、0.6%、0.4%のいずれか)です。「完済できる売値」は、仲介手数料と印紙代を引いたあとにローンを返しきれる、いちばん低い売値です。「金利がさらに0.25%上がると」は、今わかっている金利の変化がすべて返済に反映されたあと、追加で0.25%上がった場合の、次の返済額の見直しの月からの返済です。金利の先行きの予測ではありません。
買った年を押すと、豊島区でその年に買った人のページ(借入額ごとの表、税金と住宅ローン控除の節目)が開きます。ほかの借入額は借入額別の返済額にあります。
巣鴨駅について
巣鴨駅の近くのマンションの取引価格の集計は、まだこのページに載せていません。国の取引価格のデータを使えるようになりしだい足します。売値の見立ては、診断でご自身の数字を入れて確かめてください。
豊島区の数字
豊島区で2026年7〜9月に成約した賃貸マンションの賃料は、平均で月12.6万円(平均31.51㎡、1㎡あたり3,985円)でした。1㎡あたりの賃料は23区のなかで高いほうから11番目で、前の年の同じ時期(3,711円)より7.4%高くなっています。 住宅地の地価公示は1㎡あたり平均912,100円で、前の年から12.9%の上昇です。上がり方は23区で大きいほうから8番目でした。
賃料は東日本レインズに登録されて成約した賃貸マンションの平均で、広さの平均は34㎡前後です。単身や二人向けの部屋が中心なので、家族向けの広い部屋を貸す場合の賃料とは違います。件数の少ない区は、成約した部屋の顔ぶれで平均が動きます。地価公示は土地の価格で、マンションの部屋の価格ではありません。順位は23区のなかで、数字の大きいほうから数えたものです。65歳以上の割合は2025年1月1日時点です。区ごとの賃料の読み方は賃料の記事にまとめています。地価公示の読み方は地価公示の記事にまとめています。
ほかの駅
出典
- JR東日本「各駅の乗車人員 2024年度」
- 東日本不動産流通機構「首都圏賃貸居住用物件の取引動向(2026年7〜9月)」
- 東日本不動産流通機構「首都圏賃貸居住用物件の取引動向(2025年7〜9月)」
- 東京都財務局「令和8年地価公示価格(東京都分)の概要」
- 東京都総務局統計部「区市町村統計表」(「東京都の人口(推計)」令和8年1月1日現在ほか)
- 日本銀行 金融政策決定会合の運営
- モゲチェック: 日銀追加利上げで住宅ローンはいつ上がる?(2026年10月30日更新)
- 大和総研: 10月会合で日銀は政策金利を据え置き(2026年10月30日)
- 三菱総合研究所: 日銀金融政策決定会合(2026年6月15-16日)
計算の式と前提は計算の方法にあります。